包茎手術をはじめとした男性美容医療の苦情件数推移を調査!近年の傾向をcheck

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苦情件数は減っている?包茎手術や薄毛治療などの美容医療

国民生活センターに寄せられた美容医療サービスに関する苦情や相談の年齢割合、件数、包茎手術に関連するものの割合等についてご紹介します。どのようなトラブルが多いのか予め確認しておきましょう。

苦情は減少傾向?男性の美容医療

髭や身体の脱毛、AGA治療や植毛などの薄毛対策、整形手術、スキンケアなど、男性が美容医療又はエステを利用するのはもはや当たり前の時代だ!
一方で、美容クリニック・エステサロンの増加に比例し、これらを利用した男性からの「苦情」「トラブル相談」も一時増加傾向にあった。
国民生活センター・消費者センターのデータを基に、最近の動向や苦情件数の推移について確認していこう。

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男性美容の需要が増加

美容医療サービスに関する相談件数推移

国民生活センターHP」より抜粋

上記は国民生活センターに寄せられた2014年から2019年の相談件数の推移です。(赤の箇所が女性、青の箇所が男性)
2014年時点では男性相談者の割合が16.5%程度(全体2,501件のうち、男性の相談が413件)だったのに対し、2018年では22.2%程度にまで増加(全体1,978件中440件が男性)しています。

また、グラフには反映されておりませんが、2019年の最終的な相談件数は2,036件、2020年で1951件(2021年5月21日発表時点)となりました。
苦情件数の推移からも男性の美容意識が高まっていることが分かります。

相談者の年代割合
年代別の相談件数と包茎手術に関する割合

上記は男性相談者の年代をグラフ化したものです。
やはり、美容に対する意識が高まる20~30代の方が中心で、相談者全体の7割以上を占めていることが分かります。

なお、美容医療サービスの内訳をみますと、年代が若ければ若くなるほど包茎手術の割合が高くなっているという特徴も見られます。※グラフの下部(緑の斜線部)が包茎手術

40代以降になるとスキンケアや頭皮に関する美容医療が増えるため、包茎手術の割合も減ってゆくようです。
20代、30代の方で包茎手術をお考えの場合、年間数百件のご相談が寄せられていること及び若い世代に多いことにご留意ください。

全体の件数はほぼ変わらず

全体の相談件数はここ5年ではほぼ横ばいですが、2011年の1,547件(女性1,123件・男性424件)に比べると増加傾向にあることが分かります。

なお、当ページに掲載している相談件数はPIO-NET(全国消費生活情報ネットワークシステム)によって集計され、国民生活センターによって発表されたものです。
各都道府県・市区町村の消費者センターへの相談は含まれませんので、実際はさらに多くの相談が寄せられているものと推定します。

トラブル減少に向けた対処

助けを求める男性

包茎手術では、以下が主要な問題点としてよく挙げられます。

  • 料金面への説明が不十分
  • 即日契約や即日施術が多い
  • 必要性の説明を十分に受けていない

料金トラブルに関する記事でもご紹介させていただきましたが、「心づもりしていた金額よりも高かった」という不満がやはり多いようです。
また、劣等感を煽る・不必要な手術を実施するなども大きな問題となり、行政・業界団体はトラブル相談や苦情の減少に向けた対策を講じています。

具体的施策としては「HPやLPへの掲載内容の適正化」「インフォームド・コンセントの実施」などが挙げられます。

まず、2018年6月に医療法が改正されたことで、著しく安い料金での広告や機能性を問題視又は見た目を煽るような記載は禁止されました。(誇大広告や虚偽広告の禁止)
厳密には看板広告やチラシ・テレビCM等については元々規制がなされていたのですが、WEBサイト・インターネット広告に関しては対象外となっていたため、同改正によってそれらのコンテンツも対象になった形です。

さらに、行政はクリニック側に対し、患者との意思疎通をしっかりと図る・予め料金を明示する・リスクと必要性を十分に説明する等の対策を促しています。(インフォームド・コンセント)

「不必要な手術に高額な費用を支払ってしまった」
「医師に言われるがまま施術してしまった」

このような被害に遭わないためにも、即日契約・即日施術は絶対に避け、医師の説明が十分かどうか・100%納得しているのか、一旦立ち止まってしっかりと考えてみてください。

残念ながら、美容医療サービスに対する苦情や相談件数について大きな減少は見られないようだ。
ただし、男性の美容医療サービスの利用者数自体が増えている中で相談件数が横ばいということは、クリニックの質は上がっているとも考えられる。
本当に必要な施術なのか、予算内で収まっているか、契約前に改めて考えるようにして欲しい。

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