包茎手術・治療に医療保険が適用されるための条件をまとめました。

包茎治療と医療保険

医療保険とは

医療保険とは、全ての人が加入する義務を有している保険のことで、会社員が加入する「健康保険」、自営業・高齢者の方であれば「国民健康保険」、特定業種の方が加入する「組合保険」などが挙げられます。

日本の医療保険は、加入者から少しずつ保険料を徴収し、医療が必要な方に還元（低い医療費で利用できる）する仕組みを採っています。
これを「国民皆保険制度」といい、同制度のおかげで日本人はいつでも・誰でも、低料金で医療を受けることが可能なのです。

負担割合と適用される医療

世界的に見ても優れた制度と言われている皆保険。
医療費の負担割合は年齢によって変動し、医療行為が必要な人の負担ができるだけ下がるよう設定されています。

また、医療保険は全ての医療行為に適用されるわけではありません。
あくまでも「健康維持のために必要な医療行為」が適用対象であり、例えば以下の行為は保険の対象とはなりません。

• 日常生活の疲労を回復させるための措置（マッサージや鍼灸など）
• インフルエンザの予防接種
• 人間ドックなどの健康診断
• 入院時の差額ベッド代（個室に変更した際など）
• 入院時の食事代や雑費
• 高度先進医療費

美容整形も健康維持には不要と判断されるため、医療保険の適用外です。

包茎手術は原則保険適用外

包茎手術は「美容整形」にあたり、深刻な状態を除いて保険が適用されません。
ただし、裏を返せば健康維持のために必要な措置である場合は医療保険が適用され、負担は1～3割で済むということになります。

先ほども申し上げました通り、保健が適用されるには「仕事や日常生活に支障をきたす可能性（疾患と認められる）」が必要です。
つまり、真性包茎やカントン包茎といったように、放置することで健康を害する可能性がある状態でなければなりません。

なお、クリニックによっては保険診療そのものを扱っていないことがありますので、事前に保険適用が可能かを確認する必要があります。

真性包茎・嵌頓包茎なら適用の余地あり

まとめますと、
仮性包茎…美容整形とみなされ保険は適用外
真性包茎・嵌頓包茎…疾患と認められれば保険適用
ということになります。

なお、未成年かつ真性包茎の男性の場合、加齢と共に包皮の癒着が剥がれて自然に剥ける可能性がありますので、疾患と認められないケースがあります。

美容目的ではなく機能面で弊害がある・とにかく料金を抑えたい、といったケースであれば保険適用を視野に入れてみてはいかがでしょうか。